年収の中央値は約407万円|年代・業種・地域別の10項目で徹底調査

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「自分の年収って、相対的に見て高いの?低いの?」
「日本人の年収のちょうど真ん中っていくらなの?」

このような疑問を持ったことはありませんか?

国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」 によると、日本人の平均年収は約460万円、厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況 」「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年収の中央値は約407万円でした。

数字のデータを見る時は、「平均値」が使われることが多いですよね。ですが、中央値で年収を見ると、平均値で見るよりもリアルな現状がわかるのです。

平均値が全体の中の真ん中となる数字から離れてしまうのは、計測するすべての人の年収を足し合わせたものを人数で割っているために、突出して年収の高い富裕層が平均年収を吊り上げてしまっているためです。このことにより、平均年収が「一般的な人」の年収よりも上がってしまうのです。

中央値だと、年収を低い順(または高い順)から並べた時のちょうど真ん中に来る年収になりますので、極端に年収の高い人、低い人に引っ張られることなく、より実際の数字に近いデータを出すことができます。

インターネット上には「年収の中央値」についてまとめた記事はあるものの、自分の立場に当てはめた年収のデータはなかなか見つからないと思います。そこで、男女別、年齢別、業種別、学歴別などさまざまな切り口から見た年収の中央値のデータを、各省庁の資料から集めて一つの記事にしてみました。


1.日本の年収の中央値は約407万円

結論から言うと、日本人の年収の中央値は約407万円です。

国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、日本人の平均年収は約460万円、厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況 」、によると、年収の中央値※は約407万円でした。

このことから、年収の中央値は平均年収の約88%であることがわかります。

日本の年収の中央値は407万円
※【中央値の算出方法】
厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況 」によると、日本人の月の賃金の中央値は約28万円で年間の賃金にすると約336万円でした。これに賞与の平均71万円を足したものを、年収の中央値として算出しました。

参考:
国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」P15,17
厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況 」 P19 付表3

2章以降では、国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」、厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況 」、国土交通省「令和5年度住宅市場動向調査」などから年間年収の平均値のデータを参照し、年収の数値の88%を中央値として算出します。


2.男女別の年収の中央値 

第2章からは、「年収の中央値」を様々な切り口から見ていきます。

先ほど、年収の中央値は平均値の約88%であるとお伝えしましたが、ここからの中央値は平均値に0.88を掛けたものと推定しています。

まずは男女別の中央値ですが、男性の中央値が501万円、女性の中央値が278万円でした。

男性 501万円
女性 278万円

参照:「令和5年分 民間給与実態統計調査」P15


3.年齢層別の年収の中央値

次に、年齢層別の中央値を見ていきます。19歳以下から70歳以上を、5歳ごとに区切って数値を出しています。

男性は55~59歳の間に最も高い中央値(627万円)が表れていますが、女性の場合は25~29歳の間に最も高い中央値(311万円)が表れています。男性は年齢が上がるごとに収入が増えていきますが、女性の場合はそうではありません。出産や子育てのため働き方が変化するケースも多いことが要因の一つかもしれません。

19歳以下(全体) 99万円
男性 117万円
女性 82万円
20~24歳(全体) 235万円
男性 246万円
女性 223万円
25~29歳(全体) 347万円
男性 378万円
女性 311万円
30~34歳(全体) 379万円
男性 433万円
女性 304万円
35~39歳(全体) 410万円
男性 489万円
女性 296万円
40~44歳(全体) 441万円
男性 539万円
女性 302万円
45~49歳(全体) 458万円
男性 575万円
女性 302万円
50~54歳(全体) 475万円
男性 606万円
女性 302万円
55~59歳(全体) 480万円
男性 627万円
女性 290万円
60~64歳(全体) 392万円
男性 504万円
女性 245万円
65~69歳(全体) 312万円
男性 401万円
女性 195万円
70歳以上(全体) 258万円
男性 324万円
女性 173万円

参照:「令和5年分 民間給与実態統計調査」P21


4.雇用形態別の年収の中央値

次に、雇用形態別の年収の中央値を見ていきます。正規雇用で466万円、非正規雇用で178万円となり、両者の間には約288万円の差があります。また正規雇用は、日本全体の年収の中央値より約60万円上回る数字となっています。

正規雇用 466万円
非正規雇用 178万円

参照:「令和5年分 民間給与実態統計調査」P15


5.勤続年数別の中央値

次に、勤続年数別の年収の中央値を見ていきます。最も中央値が高くなるのは勤続年数30~34年という結果になりました。働き始めるのが20代前半と仮定すると、50歳から60歳の期間が、最も年収が高い時期になります。

1~4年 298万円
5~9 350万円
10~14年 400万円
15~19年 469万円
20~24年 517万円
25~29年 587万円
30~34年 636万円
35年以上 552万円

参照:「令和5年分 民間給与実態統計調査」P22


6.業種別の年収の中央値

次に、業種別の中央値を業種別に見ていきます。最も中央値の高い「電気・ガス・熱供給・水道業」が682万円と、全体の中央値407万円よりも275万円の差があることがわかります。逆に最も中央値が低かった業種は宿泊業・飲食サービス業でした。

建設業 482万円
製造業 469万円
卸売業・小売業 341万円
宿泊業・飲食サービス業 232万円
金融業・保険業 574万円
不動産業・物品賃貸業 413万円
運輸業・郵便業 416万円
電気・ガス・熱供給・水道業 682万円
情報通信業  571万円
学術研究・専門・技術サービス業 教育・学習支援業 485万円
医療・福祉 356万円
複合サービス事業 471万円
農林水産・鉱業 293万円

参照:「令和5年分 民間給与実態統計調査」P20


7.事業所規模別の年収の中央値

次に、事業所規模別の年収の中央値を見ていきます。10人未満、10~29人、30人以上の順で年収の中央値が上がっています。10人未満と30人以上では、85万円の差額があることがわかります。

10人未満 336万円
10~29人 370万円
30人以上 421万円

参照:「令和5年分 民間給与実態統計調査」P18


8.都道府県別の年収の中央値

次に都道府県別の年収の中央値を見ていきます。都道府県別の中央値を算出し、最も中央値が高い都道府県は東京都、最も低いのは青森県でした。

北海道 372万円 三重県 401万円
青森県 315万円 滋賀県 401万円
岩手県 334万円 京都府 414万円
宮城県 369万円 大阪府 449万円
秋田県 336万円 兵庫県 420万円
山形県 328万円 奈良県 385万円
福島県 358万円 和歌山県 386万円
茨城県 410万円 鳥取県 325万円
栃木県 437万円 島根県 348万円
群馬県 384万円 岡山県 379万円
埼玉県 406万円 広島県 391万円
千葉県 494万円 山口県 382万円
東京都 481万円 徳島県 349万円
神奈川県 467万円 香川県 361万円
新潟県 349万円 愛媛県 362万円
富山県 385万円 高知県 352万円
石川県 380万円 福岡県 385万円
福井県 370万円 佐賀県 348万円
山梨県 385万円 長崎県 331万円
長野県 377万円 熊本県 347万円
岐阜県 384万円 大分県 352万円
静岡県 406万円 宮崎県 324万円
愛知県 431万円 鹿児島県 343万円
沖縄県 324万円

都道府県別の平均年収を調査するにあたり参照した「令和5年賃金構造基本統計調査」では、賞与や各種手当が含まれておらず、上の表の数値は月の賃金に12か月分を掛け、各都道府県の平均賞与を足しています。そこに、0.88を掛けて中央値を導きました。

※平均年収=月の賃金×12か月+賞与

参照:「令和5年賃金構造基本統計調査(10)都道府県別にみた賃金」「令和5年賃金構造基本統計調査  (参考表)都道府県別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(47都道府県一覧)」


9.学歴別に見る年収の中央値 

次に、学歴別の年収の中央値を見ていきます。男性は高卒、専門学校卒、高専・短大卒、大卒、大学院卒の順に年収の中央値が上がっています。女性もおおむね、順に中央値は上がっています。最終学歴が高校から大学院の間の中央値の開きは、180~190万円となっています。

男性  女性    
高校 404万円 282万円
専門学校 425万円 326万円
高専・短大 456万円 328万円
大学 503万円 355万円
大学院 600万円 469万円

※平均年収=月の賃金×12か月+賞与72万円
※平均賞与:男性92万円、女性44万円

参照:「令和5年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金」「令和5年分 民間給与実態統計調査 」P17


10.居住形態別に見る中央値

次に、居住形態別の中央値を見ていきます。居住形態は、下記のように分類しています。

持ち家(注文住宅)
持ち家(分譲戸建て)
持ち家(分譲マンション)
賃貸

今回は、個人の年収ではなく持ち家を購入した世帯の世帯年収、賃貸住宅に居住している世帯の世帯年収の中央値を見ていきます。4つの居住形態のうち、最も世帯年収の中央値が高かったのは注文戸建てを購入した世帯の805万円でした。最も世帯年収の中央値が低かったのは、賃貸住宅に居住する世帯の433万円でした。

このデータは、世帯年収の平均値をもとに算出しています。そのため戸建ておよびマンションを購入する人は、結婚している世帯が多くなるため、単身で住む人の多い賃貸マンション・アパートよりも年収の中央値が高くなっています。

持ち家(注文戸建て) 805万円
持ち家(分譲戸建て) 670万円
持ち家(分譲マンション) 766万円
賃貸 433万円

参照:「令和5年度住宅市場動向調査」P47


11.中央値の推移

次は、過去30年の年収の中央値の推移を、10年ごとに見ていきます。平成25年のデータに見られる数値の落ち込みは、平成21年に起きたリーマンショックによるものと考えられます。その後はアベノミクスの効果もあり、年収の水準を取り戻しています。

平成5年 398万円
平成15年 391万円
平成25年 363万円
令和5年 405万円

参照:
国税庁「民間給与実態統計調査結果」1総括表 より
「1年勤続者」の平均給与をもとに作成

さらに、直近の年収の中央値の推移を詳しく見ていきます。平成27年の372万円から、一時減少している年がありますが、平成30年までは概ね上昇傾向が見られました。

平成27年 372万円
平成28年 374万円
平成29年 382万円
平成30年 386万円
令和元年 385万円
令和2年 383万円
令和3年 383万円
令和4年 403万円
令和5年 405万円

参照:
国税庁「民間給与実態統計調査結果」1総括表 より
「1年勤続者」の平均給与をもとに作成


さいごに.年収をアップさせたいあなたにおすすめの記事

ここまで、年収の中央値を様々な角度から見てきました。職業や地域、家族構成などによって年収の中央値に変化がありましたね。実際に年収の中央値を見たところで、ご自身の年収が真ん中よりも高いのか、低いのかがお分かりいただけたのではないでしょうか。そこで、今の年収をアップさせたいと思っている方も多いことと思います。最後に、年収をアップさせたいあなたに是非読んでいただきたいウェルスハックの記事をご紹介します。

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